企業の特許情報を追っていくと、 同じ「デジタルツイン」でも、その使い方には大きな違いが見えてきます。 現在、ネオテクノロジーでは、 企業別にデジタルツインへの取り組みを読み解く、 新しい特許調査レポートを企画しています。 今回取り上げるのは、BASFとApplied Materials。 一方は化学・材料メーカー、もう一方は半導体製造装置メーカーです。 両社の特許情報を俯瞰すると、デジタルツインによって変えようとしている 「ものづくり」の姿に、異なる方向性が見えてきました。

R&D技術者にとって、新しい発明を生み出すことは重要です。 また、その発明を特許権として権利取得することも、発明創出と同じくらい重要です。 しかし、特許出願した内容が、そのまま登録されるとは限りません。 実際には、多くの特許出願が審査の過程で「拒絶」を受け、 公開時のクレームを補正した結果、特許権として登録されています。 ・なぜ、公開時のクレームは、そのままでは登録されなかったのでしょうか？ ・審査官はどこを問題として拒絶したのでしょうか？ ・出願人はどのような補正や主張をして特許化したのでしょうか？

技術と特許をつなぐ“新価値情報”をお届けするブログ「ネオテクNEWS」です。 特許情報から、注目技術トピックスをキャッチして発信します。 今回の注目トピックス：BMI（ブレイン・マシン・インターフェース） 本日（2026/2/10）の日経記事では、BMI（Brain Machine Interface）が取り上げられていました。 BMIは、脳の信号（生体信号）を読み取り、コンピュータや機械へつなぐインターフェイス技術です。今後の医療・福祉・ロボティクス領域を大きく変える可能性があり、特許情報でも動きが活発化しています。BMIは「フィジカルAI」の先端技術としても注目されます。 たとえば、東京大学は脳の生体信号を用いる技術について、 2023年8月8日に特許出願しています（ 特開2025-24867 ）。 いま注目すべきは「中国特許」のスピード BMIの動向を追う上で、特に目を付けておきたいのが中国の特許情報です。 通常、特許は出願から1年半後に公開されるのが国際ルールです。 しかし、中国では、出願から数か月で公開されるケースもあり、最新技術の公開

近年、社会構造の急激な変化に伴い、エネルギーや環境問題、医療など、さまざまな分野で新たな需要が生まれています。今後拡がるであろう注目市場をとりあげ、特許情報から技術と企業の現状を俯瞰しビジネスチャンス探索の手がかりとなるのが「特許データからビジネスチャンスを探る」シリーズです。

樹脂メーカーE 社は自社が独自に開発した機能性樹脂をエレクトロニクス分野へ流し込みたい。しかし、エレクトロ各社はいろいろ言うものの、要するにどんなパラメータを重視すればいいのか、誘電率などの用語一つとっても材料物性とのかかわりが良く分からない。しかも、一社だけに依存して要求...

用途展開を視野に入れた素材開発のA 社。早期段階から無駄な開発を避けるため、邪魔な先行特許（地雷）を調べ、知財と技術者が協力する今後の開発路線を確認したい。

素材メーカーD社先端技術センターは、新たにナノテクノロジー技術を取り入れた特殊光学分野に進出したいと考えている。世界の先端企業が覇権を争うナノテクノロジーの動向を特許から探るにはどうしたらよいか？国内特許ではもの足りない。新しい視点でブレイクスルーを発見するために、米国特許を調査

素材メーカーB社は新たにナノテクノロジー分野に進出しようと考えている。関連する特許情報を調査して、技術的課題と解決手段を俯瞰したい。併せて、自社の強みを活かした独創的な研究開発テーマを選定したい。